なぜ「車前提エリア」の土地探しは失敗が多いのか？

一言で言うと、「車前提エリアは最初は便利でも、ライフステージの変化に弱い」からです。

通勤や買い物のしやすさだけで判断すると、子どもの成長・親の介護・免許返納など、10〜20年後の生活を支える要素を見落としがちになります。

例えば日進市や名古屋市名東区周辺でも、駅から遠いもののスーパーや病院は車で行きやすい一方、大雪や台風の時に一気に移動が難しくなるエリアがあります。

当社としての実感では、「今の年齢や体力だけで土地を選んだ結果、後から"こんなはずでは"というご相談」を受けるケースが少なくありません。

車移動中心の土地探しで最も大事な3つの視点

初心者がまず押さえるべき視点は「道路状況」「生活インフラ」「将来の足」の3つです。

具体的には、朝の渋滞や道幅を確認すること、スーパー・ドラッグストア・病院・学校へのルートと代替手段（自転車やバス）の有無を確認すること、免許返納後の生活イメージを持つことが重要です。

当社では、カーナビの距離だけでなく、所要時間・高低差・歩道の有無まで含めて一緒にチェックし、「今も将来も無理のない暮らし方」になっているかを検証しています。

名東区・日進市エリアの実例から学べること

一言で言うと、「同じ車前提エリアでも暮らしやすさに大きな差がある」ということです。

例えば、幹線道路には出やすいのに一本中に入ると道幅が狭く、すれ違いのたびにストレスを感じるエリアもあれば、駅からは遠くてもバス便と生活施設がまとまり、免許返納後も暮らしやすいエリアもあります。

私たちは、「車がないと不便な場所」と「車があるととても便利だがなくても何とかなる場所」を、お客様と一緒に地図と現地確認で整理しながら土地を絞り込んでいます。

通勤・通学ルートは「平日朝7〜8時台」で確認すべき理由

通勤・通学の満足度は「朝7〜8時台のリアルな所要時間」でほぼ決まります。

昼間や休日に試走して「近い」と感じても、平日のラッシュになると信号待ちや合流で時間が1.5〜2倍になることが珍しくありません。

車移動前提のエリアでは、通勤時間が10分伸びると往復で1日20分、年間約120時間のロスになり、在宅勤務が減ったタイミングで後悔したという声もあります。

一言で言うと、「ナビの表示時間に20〜30％上乗せしても許容できるか」を基準に土地を比較するのがおすすめです。

買い物・病院・学校への距離は「距離」より「時間」と「ルートの安全性」

最も大事なのは、地図上の距離ではなく「かかる時間」と「ルートの安全性」です。

同じ"車で5分"でも、狭い生活道路をジグザグに走るルートと、広い幹線道路をまっすぐ行けるルートでは、運転のストレスも事故リスクも大きく違います。

また、子どもの通学路として利用するなら、歩道の有無・街灯の明るさ・交通量・見通しの良さなどを、昼と夜で最低2回は確認しておきたいところです。

当社に届くお声でも、「地図上では近いが夜道が暗くて怖い」「坂がきつく自転車が使いづらい」といった後悔がよく挙がります。

「2台持ち」前提の駐車計画と維持費の落とし穴

一言で言うと、「車2台持ち前提なら、駐車計画と維持費を住宅ローンと同じレベルで考えるべき」です。

車移動中心エリアでは共働き世帯の多くが2台所有を検討しますが、縦列2台しか置けない土地だと毎日の入れ替えが負担となり、結果として1台を近隣で月極駐車するケースもあります。

さらに、自動車保険・車検・ガソリン・タイヤ交換などを合計すると、車1台あたり年間数十万円の支出となり、「土地＋建物」に加えた総コストとして把握しておく必要があります。

私たちは資金計画の段階で、「車の維持費を含めても生活に無理がないか」を一緒にシミュレーションし、土地価格の上限設定を調整しています。

免許返納や病気で運転できなくなったときどうするか？

「もし明日から運転できなくなっても、この場所で生活が続けられるか」を必ず自問する必要があります。

加齢による免許返納だけでなく、病気や事故で一時的に運転できなくなる可能性もあり、そのとき徒歩圏・自転車圏にどんな施設があるかが暮らしやすさを左右します。

当社が伺ったケースでも、「親の介護のために車が使えない期間が続き、車がないと買い物も病院も行けないエリアだったため、引越しを検討せざるを得なくなった」というご相談がありました。

一言で言うと、「車がなくても最低限の生活ができるかどうか」を、土地探しの必須チェック項目にしておくと安心です。

災害時・悪天候時のアクセス確保はなぜ重要か？

一言で言うと、「普段よりも"非常時にどう動けるか"が、その土地の真の安全性を決めます」。

大雨・台風・大雪などで、坂の多いエリアや川沿いの道路が通行止めになると、車の利便性が一気に失われるだけでなく、避難そのものが難しくなることがあります。

市町村のハザードマップで洪水・土砂災害・浸水の想定エリアを確認し、自宅から避難所までのルートを車と徒歩の両方でイメージしておくことが大切です。

「車があるから大丈夫」ではなく、「車が使えない前提でも安全に避難できるか」を基準に、坂や橋・河川との位置関係も含めて土地を比較することをおすすめします。

資産価値と「売りやすさ」の観点から見た車前提エリアの注意点

「車前提エリアの土地は、将来の買い手が限られやすい」というリスクがあります。

人口減少と高齢化が進む中で、「駅から遠い・バスが少ない・坂が多い」といった条件の土地は、マイカーを持たない世帯や高齢者にとって選択肢から外れやすくなります。

一方で、駅近でなくてもバス便が安定している、幹線道路へのアクセスが良い、スーパーや病院が集約されているエリアは、一定の需要が期待でき、売却・賃貸の選択肢も広がります。

私たちは土地相談のとき、「ご家族が住みやすいか」に加え、「10年後に売るならどんな人が買ってくれそうか」を一緒にイメージしていただくようにしています。