マイホームの予算は「年収・自己資金・将来の暮らし」を基準に総額を決め、住宅ローンは無理のない返済額から逆算し、チェックリストで漏れなく資金計画を確認することが重要です。

マイホームの予算はどう決める？最初に考えるべき3つの視点

マイホーム予算は「いくら借りられるか」ではなく「いくらなら返せるか」を基準に決めることが重要です。年収・家計の固定費・将来の教育費や老後資金を踏まえ、無理なく払える返済額から総予算を逆算します。以下の3つの視点を押さえると、予算決めの失敗を減らせます。

年収から見た「無理のない予算」の目安

年収を基準にした予算の目安を持つと、検討する物件のレベルを早い段階で絞り込むことができます。一般的に、住宅ローンの借入額は「年収の5～6倍以内」が無理のないラインとされており、返済比率（年収に占める返済額の割合）は20～25％程度に抑えるのが安心とされています。たとえば年収500万円のご家庭であれば、借入額の目安は2,500万～3,000万円前後となり、これに自己資金を加えた金額がマイホームの総予算の基準になります。

毎月の返済額から逆算する考え方

「毎月いくらまでなら住居費として払えるか」を先に決めると、将来の家計のイメージが具体的になります。たとえば、現在の家賃が10万円で負担感が少なければ、住宅ローンの元利均等返済も10万円前後を上限に設定し、ボーナス払いはゼロか少なめに抑えるのが堅実です。そのうえで、金利・返済期間・借入額を組み合わせてシミュレーションし、65歳前後までに完済できるプランを選ぶと、老後の負担も軽減できます。

自己資金と「貯金を残すライン」

最も大切なのは、頭金を入れすぎて生活防衛資金がゼロにならないようにすることです。一般的には、総予算の2割前後を自己資金として準備できると安心ですが、同時に生活費の3～6か月分＋急な出費に備える予備資金を手元に残しておく必要があります。当社のご相談でも、頭金をあえて少し減らし、その分を教育費や車の買い替え資金として確保したことで、入居後の家計にゆとりが生まれたケースが多く見られます。

マイホーム予算のチェックリストで絶対に外せない項目は？

建物価格と土地代だけを見ていると、最終的な支払総額が大きく膨らむリスクがあります。重要なのは、「総予算」を細かい項目に分解し、漏れなくチェックすることです。当社でも、初回面談の段階で以下のようなチェックリストを使いながら、実際のご家族の状況に合わせて一緒に整理しています。

土地・建物・諸費用を分けて考える

マイホームの予算は「土地」「建物」「その他の費用」の3つに分けて考えると整理しやすくなります。土地代には仲介手数料・登記費用などが、建物には本体工事費・付帯工事費・オプション工事費などが含まれ、さらに住宅ローン事務手数料や火災保険料、登記費用などの諸費用が別途かかります。実際のご相談では、「土地と建物以外に300万～400万円程度の諸費用が必要になる」ケースも多く、この部分を事前に計上しておくことで、予算オーバーを防ぎやすくなります。

見落としがちな費用のチェックポイント

「見積書に載っていない費用」こそ、早い段階で洗い出すべきポイントです。具体的には、外構工事（駐車場やフェンス、門柱など）、地盤改良費、引っ越し代、仮住まい費用、粗大ごみ処分費、カーテン・照明・家具家電の購入費などが挙げられます。当社がサポートしたご家族でも、建て替え時の仮住まいや不要品の回収まで含めて試算することで、「後から追加で数百万円」という事態を避けられた事例があります。

チェックリストの具体例（6ステップ）

チェックリストを使って順番に考えると、抜け漏れがなくなります。マイホーム予算チェックの基本ステップは次の6つです。

1. 年収・貯蓄・現在の家賃を整理する。


2. 毎月の返済希望額とボーナス払いの有無を決める。


3. 金利・返済期間から、借入可能額の目安を出す。


4. 自己資金をいくら出すか、いくら残すかを決める。


5. 「土地」「建物」「諸費用」「外構」「家具家電」などに予算配分する。


6. 具体的な土地・建物の候補を当てはめ、総額が収まるか確認する。

当店では、これらを一枚のシートにまとめた「資金計画チェック表」を使いながら、相談者さまと一緒に数字を埋めていきます。

予算内でマイホームの希望を叶えるために、何から相談すべき？

「住宅会社選び」より先に「予算と資金計画の相談」を済ませておくことが、後悔の少ないマイホームづくりにつながります。当社でも、土地探し・建物会社選び・資金計画を一つの窓口で整理することで、「どこにいくらかけるべきか分からない」というお悩みを解消してきました。

家づくりの順番（資金計画→情報整理→会社選び）

最も大切なのは、「資金計画→情報整理→会社選び」という順番を守ることです。具体的には、最初に中立の相談窓口で予算の上限と配分の目安を決め、そのうえで複数のハウスメーカーや工務店から間取り・見積を取り寄せ、内容と金額のバランスを比較していきます。ここで、標準仕様や諸費用の扱いも含めて第三者がチェックすることで、「一見安く見えるが、後から追加費用がかさむプラン」を見抜きやすくなります。

日進・名東エリアで「全部まとめて」相談するメリット

土地・建物・資金計画を別々の窓口で相談するより、一か所にまとめたほうが判断しやすくなります。住宅のマイスター日進・名東店（株式会社ホームリアライズ）では、土地探しからハウスメーカー選び、適正予算診断、住宅ローンの事前審査のお手伝いまでを一括でサポートしています。「土地にどこまでかけてよいか」「建物にどの程度かけるべきか」といった配分のご相談も多く、戸建てへの住み替えや建て替えを検討中のご家庭からご相談をいただいています。

実際の相談事例から見る予算づくりのポイント

第三者のアドバイスが入ることで、ご夫婦の希望や優先順位が整理されるケースが多く見られます。たとえば、マンションから戸建てへ住み替えたご家族では、土地探しとマンション売却、ハウスメーカー選びを一つの窓口でまとめることで、限られた時間の中でも効率よく打ち合わせを進めることができました。別の建て替え事例では、リフォームと新築の両方で複数社から見積りを取り、中立の立場から比較・解説することで、総額と将来のメンテナンスコストまで含めた納得の選択につながりました。